インパクト十分な“東大生”という名称

2003年12月26日号

●「よい商品はいつの時代でも売れる。」

これは家庭教師の世界でも当てはまる。

1992年にサークルとして発足した「東大家庭教師友の会」は、その名の通り東大生を組織化した家庭教師サークル。

そのサークルがそのままの名称で、2000年4月株式会社化した。

●工学部の徳岡社長は大学2年生の時に事業化を決意。

当時はITブームであったこともあり、IT関連事業で起業する学生も多かったが、徳岡社長は教育分野を選んだ。

現在同社には、東大全学生の4割にあたる6000人が登録。

このうち約600人が実際に家庭教師として稼動している。

●家庭教師を希望する家庭は、まず入会金18万円を支払い子供の学習状況や希望する先生の特徴を伝える。

友の会は、メルマガを通じて登録する学生から希望者を募り、その中から書類選考と面接を実施した上で決定する。

会社は、入会金の全額と教師の時給3500円の35%を得る。

●組織化しているメリットとしては、初めて体験授業を受けて気にいらなければ教師を変更することもできる。

個人の紹介などではこうはいかないだろう。

また、9月からは20〜30人の教師を集めて、教え方のノウハウを伝授する研修も開始。

“商品”のレベルを上げることに着手している。

●3年後にはさらに京都大や九州大など旧七帝大の教師派遣も展開、事業拡大していくという。

また、家庭教師以外にも翻訳やプレゼン資料作成、データ分析などの依頼も受ける。

これら新規事業の人材を集めるのもメルマガ一本。

学生にとっては料金的な面はもちろん、近い将来の就職を見据えて実社会体験ができるメリットがある。

メルマガを軸にして様々な可能性を秘めた事業展開が面白い。

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 ■□■ 総括

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●我々日本人は“東大生”という名称に弱い。

日本最高峰の大学なのだから当然かもしれないが、これをビジネスの視点で見たとき、そのインパクトは大となる。

誰にも負けないインパクト十分な要素は他にないものか?

我々は通常の流れから商品開発が先にありきと考えがちだが、説得力のある要素から商品開発が始まってもいいのではないだろうか?

“東大生”という要素だけでこれだけの事業展開ができるのだから。

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